オール電化から“ガスへ回帰”　理由は？　ガス併用の家庭が急増　災害への備え

料理や湯沸かしもすべて電気で行う「オール電化」の住宅が広まる中、あえていま、ガス併用を選ぶ人が増えています。なぜなのでしょうか？ 激甚化、そして頻発化が目に見える形で進んでいる自然災害。 静岡県牧之原市では国内最大規模の竜巻に見舞われてから2カ月が経ちました。 70代女性（9月9日）： （Q.いま困っていることは？）電気。おかげさまで水は出ているのでそれだけでもありがたいが風呂に入れない こうした中、近年、オール電化からガスへと回帰する動きが広がっていると言います。 入口鎌伍 記者（2018年1月）： 最大で4000軒の停電が起きた小山町です。こちらの小山町役場は現在、非常用電源がついていますが、いまなお電話がつながらない状態が続いています 小山町などでは2018年1月に大規模な停電が発生。 女性： うちはオール電化にしたから困ってしまう この時は災害ではなく送電線の故障が原因でしたが、厳しい冬の寒さの中、オール電化の家に住む人は暖を取るのにも近隣の家を頼るしかありませんでした。 都市ガスやLPガスを燃料に自宅で発電が出来るエネファーム。 発電の際に出る熱を利用して同時にお湯も作ることができるのが特徴です。 2009年1月の発売以来、累計販売数は2024年12月末の時点で約54万台あまりと右肩上がりになっています。 実際に静岡ガスでも販売台数が年々増えていて、杉山剛己マネージャーによると2023年は約500軒がオール電化からガスへと切り替えたと言います。 静岡ガス営業本部・杉山剛己マネージャー： 災害対策など意識の高まりは我々もすごく感じている。その中でエネルギーを分散するガスと電気を両方使える状態にしておく、分散することを対策として考える顧客が増えてきたと感じる 静岡市駿河区に住む60代の夫婦はこれまでガス給湯器を使用していましたが、災害への備えを考え、買い替えに合わせて2025年7月にエネファームへと切り替えました。 妻： 給湯器だけ買うよりはエネファームの方がお得。もちろん災害にも安心という意味で検討し、コスト面でもいい感じだったので購入を決めた 仮に停電が発生した場合でも1週間程度は生活することができ、ネックだった価格面も2025年度から国が設けた補助金制度によって抑えることができたと話します。 妻： 補助金があったので踏み切ることができたのは確か 夫： ずっと静岡で地震のことなど言われてきたので、一応そういう（防災）意識はちゃんと持っていて、その中にこれ（エネファーム）がはまってきたという感じ 一方、防災アドバイザーの高荷智也さんは停電対策としてエネファームの有効性を認めつつ、それだけに頼るのではなく代替手段を構築しておくことが大切だと指摘します。 備え・防災アドバイザー 高荷智也さん： コンセントのさせる蓄電池、ポータブル電源などを別途購入してもらい、そのポータブル電源をエネファームで充電する。ポータブル電源から最大1500Wまでの家電の電力を使うことができるので、それで大型の家電を動かすという形。エネファーム＋アルファで準備をしてもらうことでより現実的に使用できるのではないかと思う 有事になってから準備を進めるのでは遅い災害対策。 メリットとデメリットを見極めながら、いざという時に困らないようにしておくことが大切です。 #静岡県 #静岡県牧之原市 #災害 #竜巻 #電気 #ガス #静岡県小山町 #電話 #停電 #発電 #エネルギー #地震 #防災 #対策 #料理 #住宅 #家電